建物の形や大きさに応じて必要な壁の量を算出するため、地震に強い家と言えます

私たちは長期優良住宅を標準仕様とし、住宅性能表示制度における耐震等級の最高等級3にて建築しております。
耐震等級2でも長期優良住宅の認定を得られるのですが、最高レベルの耐震等級3で設計致します。

2011年3月11日、国内観測史上最大のマグニチュード9.0を記録した東北地方太平洋沖地震で被災された方々、特に、ご家族、ご友人、大切な方を失われた方々に深く哀悼の意を捧げるとともに、心よりお見舞い申し上げます。

今回被災地を視て思うことは、津波に関しては重量の大きい高層の建物が残っています。比べて軽い鉄骨、木造建築物は流されています。但し、震度が大きくも津波に影響を受けなかった地域は、重量の小さい軽い木造建築物は被害が少なかったようです（古い老朽化した建物は除きます）。特に現在の耐震基準に沿って建てられた建物のその強さはこの地震でも証明されました。又、屋根の材料も重量のあるものよりも軽い材料で葺かれた家は、被害は極めて少なかったようです。これは阪神大震災、中越地震の時と同じです。

その外に言えることは、私どもの首都圏でお引き渡しをした建物を震災後点検した時に思ったことですが、地下室のある家は被害が殆んどなかったことです。これは中越地震の時もそうでしたが、高基礎を採用している家が殆んど無傷であったことと共通しています。
耐震リフォームでこのような地下室工事、高基礎工事は法的、物理的、経済的にも不可能ですが、今まで以上に強度を高める基礎補強工事は可能です。

昭和56年（1981年）に建築基準法が改正され、新しい耐震基準が定められました。
阪神大震災では、昭和56年の新耐震設計法に基づく建築基準法改正以降の建築物については倒壊に至るような大きな被害は少ないのに対し、これ以前に建築された建築物の被害は大きく、その中でも特に昭和46年以前の建築物の被害が大きかったのです。（下図参照）

建築基準法では木造住宅に対する耐震性を一定基準以上に規定しています。この基準は大地震が起こるたびに改正され、より安全性の高い建物へと推移しています。すなわち過去の基準法で建てられた住宅は現行の耐震基準を満たしておらず倒壊の危険度の高い建物といえるのです。その中でも特に昭和56年以前に建てられた家は、倒壊の危険度の高い建物なので、耐震リフォームをおすすめします。