地震大国である日本において、どこに住んでいても地震の被害を受ける可能性はゼロではありません。東京も例外ではなく、注文住宅を建てる際に「耐震」は必要です。

今回は、東京で注文住宅を建てるときに必要な耐震性能について解説します。

家族を守る耐震基準とは？

「耐震基準」とは、その建物が「地震に対して耐えられる最低限度の能力」を持っているとし、建築を許可する基準のことです。日本では1950年に「建築基準法」により耐震基準が定められました。

建築基準法の耐震基準は、被害が大きかった1978年宮城県沖地震をきっかけに見直され、1981年に改正されました。一般的に、1981年の改正前を「旧建築基準法」、改正後を「新建築基準法」と呼びます。

・旧建築基準法：中地震（震度5程度）で倒壊しないレベルの耐震性能。

・新建築基準法：中地震（震度5程度）で損傷せず、大地震（震度6強～7）で倒壊しないレベルの耐震性能。

1995年の阪神淡路大震災では、1981年以前につくられた古い建物の被害は大きな被害を受けました。しかし、新建築基準法をもとにつくられた建物については、倒壊のような大きな被害は少なかったといいます。

家族を守るためには、現行の耐震基準に基づき、大地震にも耐えられる耐震性能を持った家を建てる必要があります。

耐震と免震の違い

地震に備える建築技術として、「耐震」のほかに「免震」という言葉を聞くことがあるかと思います。この耐震と免震は、地震の揺れに対するアプローチがまったく異なります。

〇耐震

建物の強度を上げて、地震の揺れに対抗する

→壁・柱・床・基礎などを補強したり量を増やしたりする

〇免震

地震エネルギーを吸収して、建物に揺れを伝えない

→建物と地面の間に免震装置を設置する

「免震装置」とは、「アイソレータ」や「ダンパー」といった装置のこと。

・アイソレータ：建物を支え、地震のときに建物をゆっくり動かすことで、揺れが建物に伝わらないようにする装置。積層ゴム、すべり支承、転がり支承など。

・ダンパー：建物を支える役目はなく、アイソレータだけでは止まらない揺れを抑える装置。オイルの粘性や、金属の摩擦抵抗などを用いる。

耐震のように建物を固くするのではなく、建物に地震の揺れを伝えにくくするのが免震住宅のメカニズム。激しい地震の揺れも吸収するため、建物の倒壊だけでなく家具の転倒などの被害も軽減します。

地震に対する建物の安全性を飛躍的に高める免震技術ですが、歴史が浅くコストが高いことから、まだ普及率は高くありません。

家をたてるならどの耐震等級にするのがいいか

1981年の法改正の他に、2000年にも耐震基準について重要な改正がおこなわれています。それが、「品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）」による、「耐震等級」という評価基準の追加です。

耐震等級は住宅の持ち主や買い手に対して耐震性能を分かりやすく示すもの。1～3の3段階に分けられており、耐震性能が高い順に「耐震等級3＞2＞1」となっています。

〇耐震等級3

建築基準法の1.5倍の耐震性能。

消防署や警察、病院などの防災拠点の建物に用いられる。

〇耐震等級2

建築基準法の1.25倍の耐震性能。

学校や避難所などの建物に用いられる。「長期優良住宅」の認定には、耐震等級2以上の耐震性能が必要。

〇耐震等級1

建築基準法と同等の耐震性能。

中地震（震度5強程度）で損傷せず、大地震（震度6強～7程度）で倒壊・崩壊しないレベル。

2016年の熊本地震では震度７が２度、震度６が３度という計５回の大きな揺れが起こったこともあり、多くの建物が倒壊しました。倒壊した建物の中には、「耐震等級2」相当の住宅もありました。

大地震に備えるためには、より余裕を持った「耐震等級3」の基準で住宅を建てるのがおすすめです。

東京でも、いつ大きな地震が起こるか分かりません。大切なマイホームとご家族を守るためには、建築基準法をギリギリ満たすのではなく、十分に耐震性能に余裕を持たせた住宅を建てることが重要です。